デキるビジネスマンは「うつ病」になるわけがないという幻想

アメリカよりも、家庭や職場で心の悩みやストレスに苦しんでいる人がたくさんおり、自殺者も多いとされる日本。そんな日本でなぜ「心の病気」はタブー視されるのでしょうか? “サイコロジスト”=心の病気を扱う専門家(アメリカでは国家資格)として、主にニューヨークで活躍中の表西恵氏が、日米の「心の病気」への向き合い方の差異と比較を中心に、日本社会における根強い社会偏見と治療環境の不備に警鐘を鳴らし、自分自身を追い詰めない、ストレスの緩和の仕方も余すことなく伝えます。
※本記事は、表西恵:著『アメリカ人は気軽に精神科医に行く』(ワニブックス刊)より、一部を抜粋編集したものです。
「ちょっと精神科に行ってくる」というアメリカ人のノリ
自殺の原因や遠因となる心の病気には、どのようなものがあるか、一例を挙げてみましょう。
自殺願望、うつ病、躁うつ病、統合失調症、不安症、出社・登校拒否、対人恐怖症、さまざまな要因によるPTSD(心的外傷後ストレス障害)。もちろん、ほかにも自殺につながるさまざまな心の病気は存在します。
日本では、これらの病気に対する偏見が未だに強くあります。そのため患者さん本人は心の病気であることを隠しがちです。あきらかに心が苦しいのに、精神科への受診を拒み続け、症状を放置する人さえ見受けられます。
一方、アメリカ人社会では、そのような偏見はほぼありません。そのため、アメリカでは誰もが気軽に精神科やサイコロジストなど、心の専門家を訪れています。その現状を知ったら、あまりのカジュアルな(手軽で気軽な)感覚に、皆さんは驚かれることでしょう。
たとえば、「かわいがっていたペットが亡くなった」「失恋した(告白をしてダメだった、交際中だったが破局したなど)」というレベルで、「ちょっと精神科に行ってくる」というノリなのです。
実際、私のところにもそのような理由でカウンセリングに来るアメリカ人は、珍しくありません。日本人の友人にこの話をすると「冗談でしょう?」と、なかなか信じてもらえません。ですが、本当の話です。
アメリカのクリニックでも診察に後ろめたい日本人
私は現在、ジョージア州にあるふたつのクリニックに勤めています。
主にアメリカ人を対象としたクリニック「ニュースタートカウンセリングセンター」。もうひとつは、アメリカ人に加えて在米日本人も多く診ている「倉岡クリニック」です。
このふたつの医療機関は、患者さんの雰囲気がとても対照的です。その違いこそ、精神科というものに対するアメリカ人と日本人のメンタリティの差異を象徴しているような気がしてなりません。
多くの日本人は、日本でもアメリカにおいても、精神科にはなかなか足を向けません。もしくは、たとえ精神科に通院し出した場合でも、他人に知られることをよしとしない傾向があります。その理由とは何か。一般的な日本人のマインドセット(考え方の基本的な枠組み)について考えてみたいと思います。
「ニュースタートカウンセリングセンター」には、マイノリティも含めたアメリカ人ばかりが訪れ、日本人の患者さんはほぼゼロ。
待合室はというと、患者さん同士が「会話に花を咲かせる」といった趣があるくらい和やかでにぎやかで、まるで歯医者さんの待合室のようです。もちろん、かなり重度の心の病気を抱えている方も、そこには交じっています。
一方「倉岡クリニック」は、バイリンガル(英語と日本語)による診察を掲げたクリニックで、小児科診療から予防接種、人間ドックなどまで幅広くサービスを提供しています。
つまり、精神科を訪れる患者さん以外の方も多いため、「自分が受診した目的」を知られたくないという日本人の患者さんが非常に多いのです。そのため、私がカウンセリングを担当している患者さんの場合、順番がきたと私自身が患者さんに声がけするのではなく、ほかのスタッフが呼びに行くのが慣例になっています。
私はカウンセリングルームで患者さんを待ち構えていて、部屋の中で患者さんと接するという仕組みが確立されています。私と少しでも顔見知りということが誰かに知られると、「カウンセリングを受けている」ということが悟られてしまうからです。
そこでつくづくと感じるのは、日本人の精神科を受診することへのためらいや後ろめたさです。それはたとえ、アメリカのクリニックであってもです。これは推察になりますが、日本人の患者さんたちは、カウンセリングに通うことを「決意」して、訪れてきてくださるのだろうと思います。
もちろん、心が健やかであるならば、精神科とは縁遠いほうが幸せでしょう。しかし、心が疲れたり悲鳴を上げている時は、一刻も早く精神科を受診したり、カウンセリングを受けることが大切です。
さまざまな文献を紐解いて日本人のマインドセットを考えてみたのですが、どうやら日本人には「恥」を強く感じるという意識が、昔から根強い気がしてなりません。
記憶に突き刺さる母からの強烈なメッセージ
続いて、精神科を意識的に遠ざけがちな日本人のマインドセットについて考えてみましょう。私が精神科や心の病気について初めて強く意識したのは、中学生の頃でした。
当時暮らしていたマンションの集合ポストから、母と一緒に、わが家あての郵便物を取り出そうとしていた時のこと。別の階に住む人あての封書が、誤ってわが家に配達されていることに気づきました。
「お母さん、この手紙はうちへのものではないよ」
そう言って、誤配された手紙を母に差し出すと、彼女の顔色が一瞬にして変わったのです。そして、まるで「見てはいけないもの」を目にしてしまったかのような、緊張した空気が私たちの間に流れました。
母は、宛名欄に書かれた名前を頼りに、正しいと思われる部屋番号のポストへ、その手紙を入れました。そして、私の手を引いて足早にそこを立ち去ったのです。その封書には、差出人としてある精神科の病院名が書かれていました。
自宅に足早に戻った母は、私にこう告げました。
「○階の○○○号室の○○さんには、気をつけたほうがいいよ」
その時の母の厳しい表情は、今も私の瞼に焼き付いています。
正直なところ、当時の私には「精神科」の役割や、精神科からの手紙を受け取るということがどういうことか、あまり理解をしていませんでした。ただ、「精神科と付いたものには決して近寄ってはならない、見聞きしてもならない」という母からの強烈なメッセージを感じたのです。
今振り返ると、母の態度は明らかに、精神科への無知から来る不安や恐れといった「偏見」、さらに言えば「差別」にほかなりません。そのような母の娘が、心を病んだ人の治療に尽力するサイコロジストとして活動をしているのですから、不思議なものです。草葉の陰で、さぞかし母も驚いていることでしょう。
精神科への偏見が自殺率を上げている
もちろん、今は亡き母親の無知を、成長した私が「責めたい」というわけではありません。世間の人たちの精神医療への無理解は、当時の時代的な流れでもありました。しかし今日では、事情はまったく変わりました。
これだけ情報があふれている環境で、また人権意識が飛躍的に高まっている社会の中で、精神科に通っている人をさげすんだり、忌避したり、はたまた興味本位の視線で眺めることは、道義上許されてはならないことだと感じます。これは私がサイコロジストだから訴えたいというわけではなく、ひとりの人間としての意見です。
このような日本の「陰湿」とも言える偏見は、悲しむべきことに感じられてなりません。社会全体の目に見えない差別意識が、精神科の受診が不可欠な人を苦しめたり、治療の機会を奪うことになってはいけないのです。
私から日本の皆さんにお願いしたいのは、精神科への偏見を「いったんクリアにしてほしい」ということです。
精神科を受診することをためらったせいで重症化したり、自殺や他殺に至るなど痛ましい事件が引き起こされることもあるのです。また日本人の自殺率の著しい高さを見るにつけ、精神科に携わる医療者が、精神医療の予防の分野でもっと尽力できるのではないかと残念に思えてなりません。
自殺率の高さは、大きな視野で考えると、本稿の読者であるあなたにも直接関わってくる問題です。例えば「○○さんが精神科に通っている」と知った時。あなたは、その心に素直に寄り添うことができますか?
極端なことを言うと、特に励ましの声がけをしてあげてほしい、というつもりはありません。ただ、その人の回復を、心の中で願ってあげてください。また、あなたの周りに「様子がおかしい」と感じられる人がいたら。精神科への受診をスマートに提案することができれば、理想的です。
個人の頑張りでは変えられない労働環境のストレス
労働環境がメンタルヘルスに与える影響は大きいものです。職場でのストレスが高じて、自殺を選ぶ人も少なからず存在するほどです。いったいどのような労働環境が心の病気を誘発するのか、考えてみましょう。
私の夫(内科医)は、大学を卒業後に商社マンとして14年働きました。その時に、職場で何をストレスに感じたていたかをヒアリングしたところ、次のような答えが返ってきました。
・従業員ひとりがカバーする業務の内容が、多岐にわたる
・仕事全般において、コストダウンとより一層の利益の追求を求められる
・ルーティンワークに関しては、能力を上回る程度のスピードアップを求められ続ける
・理不尽な給料体系(不透明、不公平)
・人事裁量権が上司に集中していること(上司に生殺与奪の権利を握られている)
・上司からのパワーハラスメント的な指導
これらは商社に限らず、どこの職場にお勤めの方でも共感いただけるのではないでしょうか。労働環境でのストレスは、個人の努力や頑張りでは変えることのできない構造的な問題がほとんどです。
ストレスチェックなどで「高ストレス者」をスクリーニング(ふるいわけ)し、早期発見・早期治療に努めることは大切です。しかしそれ以上に、事業者主導の労働環境の改善が重要になってくることでしょう。
「心がつらい」状況は誰にでもある
未だに「デキるビジネスマンたるもの、うつ病になるわけがない」という「幻想」が、日本の社会には蔓延しているように感じます。その人個人の能力が高いからといって、心の病気に罹る可能性がゼロというわけではありません。
また、「人付き合いの達人で、組織の上層部への根回しが天才的に得意」という社交術に長けた人であっても、心の病気と一生無縁でいられるかどうかは、わかりません。「人間関係を含む環境次第で、誰でも心の病気になる」という認識が、日本の社会には圧倒的に欠けています。
例えば企業のサラリーマン社会の場合、部署異動や降格、減給、リストラなど、自分の意志とは関係のないところでさまざまなトラブルが起こります。そのような状況に、人は簡単に影響を受けてしまうものであり、それは「まったく恥ずかしいことではない」と肝に銘じておくべきです。
「定年まで、この職場を勤め上げる」「今の理想的な人間関係や仕事内容は、変わらない」と思い込み過ぎることは危険でさえあります。
もし現在、「心がつらい」と感じている人がいたら、自分を責めることをまずやめてほしいと思います。そして「誰にでも起こりうること」と状況を捉え直し、治療のために専門家を訪れてほしいと思います。
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