ホストクラブはなぜ集中砲火をうけたのか？
2020年の春から夏にかけて、日本ではホストクラブを筆頭とした「夜の街」に対する空前のバッシングが起きていた。
発端は、新型コロナウイルスの感染拡大だった。国は感染を抑えるべく４月から５月にかけて第１回目の緊急事態宣言を発令し、ホストクラブ・キャバクラ・ソープランドといった店に対し、名指しして休業を要請した。
ところが、緊急事態宣言の最中も、相当の数の店が政府の声を無視して営業を続けた。そのために５月から７月にかけて、歌舞伎町を中心に歓楽街でクラスターが次々と起こった。
ホストクラブでのクラスターは顕著で、都内の感染者が200人前後のときに、１店舗だけで30人、40人の感染者が見つかる日もあった。
世間の人々は、夜の街の住人たちが要請を無視して営業をしたことが、感染の第二波を生み出していると考え、憤りを爆発させた。インターネットには、次のような非難の書き込みが急増した。
ホストは若いからコロナになっても死なないつって平気で店をやってコロナをバラまいている。政府はさっさと歌舞伎町のホストクラブを全部ぶっ潰して追い出せ！ どうせ税金も払ってねえようなヤツらに好き勝手やらせる必要なんてないし、あいつらに医療費をかけるだけムダ
歌舞伎町のホストたちが、東京じゃ儲からないからって地方に押しかけてくるみたい。大阪とか、名古屋とか、福岡のホストクラブは東京のクソホストたちで一杯になってるらしい。あいつらが東京からコロナを運んでいるから地方でもどんどんクラスターが起きてる
この頃、統計を見れば歌舞伎町が、新型コロナ感染拡大の震源地になっていることは明らかだった。そのため人々は、ホストたちの身勝手な行動ゆえに日本全体が危機に瀕していると考え、非難の声を上げた。一方、夜の街の住人たちは何を思っていたのだろう。
ホストの収入は月給ではなく「歩合制」
この騒動の最中、僕は歌舞伎町を中心に夜の街の取材を行なった。その経験から言わせてもらえば、彼らが営業を強行した背景には、彼らなりの事情があった。ホストクラブは、ホストを月給で雇っているわけではない。
ホストは、店から１日数千円の手当をもらってはいるものの、収入の柱は売上に応じた歩合制だ。指名客が支払った小計の約半分が、その日の収入になる。たとえば、１日の手当が4000円しかなくても、指名客が５万円分の小計を払えば、そのうち２万5000円をもらえる。それなら日当は、合計２万9000円だ。
ホストは、各々自分の指名客を持っていて、店に呼んで飲み食いしてもらうことで収入を得ている。指名客が１人もいなければ極貧生活を余儀なくされるが、大勢の指名客を集めれば月収100万円だって夢じゃない。
ホストたちは正規雇用じゃないので収入がゼロになり、貯金がない人だと家賃を払うこともできなくなる。そうなれば、彼らは生活を維持するために、店の外で指名客と個人的に会ってお金をもらうか、営業している別の店に移籍するかするだろう。
店にしてみれば、これをされたら緊急事態宣言が明けても営業再開が難しくなるので絶対に避けようとする。だから、店側はホストを留めるために、要請を無視して営業を強行したわけだ。
僕が話を聞いたホストクラブのオーナーは、宣言中も営業を続けたことについて、こう語っていた。
「ホストクラブなんて、もともと日蔭の商売だろ。今までずっと世間からは腫れもの扱いされてきたし、国からもキャッチ(街頭での声かけ)なんかを嫌がらせのように禁じられてきた。昔からホストクラブと国は対立関係にあった。ホストだって同じだよ。ほとんどが10代で社会からドロップアウトした人間ばかり。そんな人間にまともな仕事なんて用意されていない。だから、歌舞伎町に来てなんとか金を手に入れて、まともな暮らしをしようとしている。ホストには賞味期限があるのをわかっているから、みんな若いうちに１日でも長く働いて稼ぐことに必死だ」
「そんな連中に対して、国がコロナが流行っているから店を閉めましょう、と言ったところで『はい』ってなるわけがないよね。じゃあ、その間の生活はどうするんですか、宣言が明けたあとは面倒みてくれるんですかってことだよ。これまでホストは国を頼りにしてこなかったし、国だって見捨ててきた。だから、コロナに関係なく、自分たちは生きていく道を自分たちで決めていくってことだ」
夜の街の人たちは、水商売や風俗以外の職業を「昼職(昼間やる職業の意味)」と呼んで区別している。そこからもわかるように、新型コロナ拡大以前から、ホストクラブと昼職の間には大きな分断があった。少なくとも店側も、ホストの側も、昼職の社会からは切り離されていると受け止めてきた。ゆえに、国が「緊急事態宣言なので自粛しよう」と呼びかけても、彼らはそれに参加する意味を見出せなかった。
