訃報を伝えるタイミングは関係で変わる

故人の三親等までの親族には、すぐに訃報を伝えるのが基本です。

三親等内には配偶者、親、子、孫、きょうだい、祖父母、おじ、おば、甥、姪、曾孫などが含まれます。特に親、子、きょうだいは、たとえ今は疎遠になっていても、危篤になった時点で連絡をします。

本人が最期に会いたいと望んでいた友人、知人にも一報を。

故人の勤め先も、早めに訃報を伝える相手に含まれます。その会社によって異なりますが、一般的に窓口は上司や人事課になります。

キリスト教式の葬儀で送る場合、臨終前に行う儀式があるので、牧師や神父にもすぐに連絡してください。

いずれも遠方の人には早めに知らせる一方、高齢や療養中など駆けつけるのが難しい相手には、急な連絡を控えます。

電話で伝えたほうがトラブルは少ない

訃報は基本的には電話で伝えます。

電話をして相手が不在だった場合は、その旨を書き添えたうえで、ＦＡＸやメールでも伝えます。

故人の勤め先にも電話で訃報を知らせてから、ＦＡＸまたはメールで詳細を伝えるのがおすすめです。

▲訃報は電話で伝えたほうがトラブルは少ない　イメージ：PIXTA

葬式までに時間的な余裕があれば、郵送で「会葬案内状」を出すこともあります。 会葬案内状は一般的に、葬儀社が印刷の手配をしてくれます。 

訃報をいきなりメールで伝える人もいますが、相手がご年配の方の場合は避けましょう。正しく伝わらないおそれがあります。

ＳＮＳでの告知はトラブルが生じかねないので、避けたほうが無難です。